IT業界における勤務年数続きその1

例えば、アメリカですと、10年以上同じ会社で働いている人の割合は、およそ23パーセントと、日本に比べてかなり少ない数字です。
日本の企業の体質や、日本人との考え方の違いもあるでしょうが、アメリカが23パーセント、日本では45パーセント、これだけの差があるのです。
終身雇用制度は、日本の高度成長期の中でとても意義のあったことでした。
同じ会社に勤め、長年、同じ仕事をすることで、技術の発展に貢献をしたのですから。
ですが、今のようにいつリストラされるかわからない状況では、斬新な提案や思い切った活動をしたがらない人が増えて保守的になってしまったと考えられます。
終身雇用を望めば、自分を守らなければなりませんから、社内派閥に巻き込まれるなど、企業の本来の仕事の妨げになることも増えています。
国内の企業がこのような状態にある中、平均して短い勤続年数であるのは、IT系の企業です。
大手IT企業では、平均した勤続年数は1年から2年という、驚くほどの短さだそうです。
とても短いサイクルで、人がどんどん入れ替わるので、IT業界への転職を希望する方には良い市場なのかもしれませんね。
ですが、実際に自分が入社して働くと、また数年で転職をすることになりそうですが。
では、どうしてIT企業では勤続の年数が平均してこんなにも短いのでしょうか？
IT企業では、常に若い感性が必要とされています。
もちろん、長年の経験が生きることもあると思いますが、時代に合った、フレッシュな才能が求められている業界ですから、IT業界への転職は若いうちがよいということも言えます。